7月4日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場
本日の東京株式市場は、米雇用統計を控えた様子見ムードの中で、小幅ながらも日経平均が3日ぶりに反発して取引を終えました。日経平均株価は前日比23円42銭高の3万9785円90銭、TOPIXも2.95ポイント高の2828.99ポイントと小幅ながらプラス圏での着地となっています。米国市場が本日短縮取引、明日は独立記念日による休場というスケジュールもあり、日本市場でも積極的な売買は手控えられた印象です。寄り付きは買いが先行し、午前10時すぎには103円高まで上昇する場面も見られましたが、その後は前日終値を挟んだもみ合いが長く続き、引けにかけてようやく買いがやや優勢となる形で終了しました。
個別では、ハイテク株や半導体関連株に押し目買いが入り、レーザーテックや東京エレクトロンなどが堅調に推移しました。米ナスダックが過去最高値を更新するなど、ハイテクセクターの基調が引き続き強いことが安心感につながったようです。郵船や川崎汽船といった海運株も堅調で、他にもフジクラ、東京電力、トヨタ、任天堂など主力どころの一角に買いが入っています。JCRファーマはハンター症候群治療薬の試験成功を材料に大幅高となり、古河機械金属、曙ブレーキ、日野自動車なども値上がり率上位に顔を出しました。
一方、川崎重工や三菱重工、IHIといった防衛関連株は軟調。また、ソフトバンクグループやファーストリテイリング、ソニー、良品計画、NTTデータグループ、日立など主力株の中でも利食い売りに押された銘柄も目立ちました。特にアドバンスクリエイトは業績下方修正と株主優待の休止を嫌気され、ストップ安比例配分に。その他、フジ・メディアHDや日本テレビHDなど一部メディア株も下落しています。
業種別では、鉄鋼、非鉄金属、輸送用機器、鉱業、化学などの景気敏感セクターがしっかり。一方で、情報通信や倉庫運輸、建設業はやや軟調でした。全体的には東証プライム市場の値上がり銘柄が50.8％、値下がり銘柄が45.1％と、売り買いが拮抗する地合いでした。
為替市場では、今夜の米雇用統計発表を前に、ポジション調整のドル買いが入りドル円はややドル高方向に振れました。とはいえ、昨日発表されたADP雇用統計がまさかの3.3万人減という弱い結果だったこともあり、今夜の雇用統計次第では再びドル売り・円買いの流れが強まる可能性もあります。市場予想では、非農業部門雇用者数が前回13.9万人増から10.6万人増へと減速する見通しで、失業率も4.2％から4.3％へ上昇、平均時給の伸びも鈍化が見込まれています。こうした予想を踏まえると、米労働市場の冷え込みが確認される可能性は高く、FRBの利下げ観測が再び強まりやすい環境といえます。
ただし、米雇用統計は予想と実際の乖離が非常に大きいことで知られており、今回も結果次第では相場が一方向に大きく振れるリスクがあります。特に本日は米市場が短縮取引、明日から連休入りとなるため、発表直後の値動きは通常以上にボラタイルとなる可能性があり、日本株市場にも月曜以降にその影響が波及するかもしれません。
足元のテクニカル面を見ると、日経平均は一時的に3万9400円台まで下落しましたが、4万円近辺で下げ渋っており、心理的節目として一定の買い支えが意識されているようです。今後この水準を下抜けるか、もしくは再び4万円台を回復するかが大きな分岐点となります。25日移動平均線がやや下向きになってきており、短期的には調整色が強まりつつあるものの、下値では押し目買い意欲も依然として根強く、方向感は米指標次第といった状況です。
米雇用統計を皮切りに今後はISM非製造業景況指数や耐久財受注、貿易収支、新規失業保険申請件数など注目材料が相次ぎます。これらを通じて米経済の減速が鮮明となれば、FRBの年内利下げ期待が再燃し、金利低下→株高→円高というリスクオンとリスクオフの混在した複雑な構図がしばらく続くでしょう。さらにトランプ前大統領の関税発言など地政学・通商リスクも不確実性を高める要因です。
今週末から週明けにかけては、米指標を消化したうえで市場が次の方向感を探る展開が予想されます。短期的には調整リスクを残しつつも、中期的な相場の地合いは依然として堅調との見方も根強く、特に業績面で強い銘柄やテーマ性のあるセクターへの資金シフトが進みそうです。ここは焦らず、次のトレンドが明確になるまで、丁寧に足元を固める局面と言えるでしょう。
