6月17日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場
週明けのアジア市場は、中東の地政学リスクが継続するなかでも、冷静な値動きを見せました。イスラエルとイランの衝突が続いており、現時点で停戦に向けた明確な動きは見られていません。プーチン大統領が仲介に乗り出す姿勢を示していますが、実質的な停戦プロセスには至っておらず、むしろ攻撃の応酬が激化している状況です。
それでも、日本株を含むアジア市場はリスク回避一辺倒とはならず、落ち着いた値動きを維持しました。日経平均株価は前週末比477円08銭高の38,311円33銭と大幅反発。前週にすでに一定の調整が進んでいたこともあり、押し目買いが先行しました。午後にかけては高値圏での推移が続き、地合いの強さが感じられました。
東証プライム市場では、全33業種中26業種が上昇し、幅広いセクターで買いが入りました。**商社株（伊藤忠、三菱商事）、非鉄金属（古河電工、住友電工）、繊維製品（帝人、東レ）**などがしっかりと買われ、加えて、海運、機械、電力・ガスといったインフラ関連も堅調でした。一方で、石油・石炭製品や精密機器などの一部セクターは軟調に推移しました。原油価格の上昇が一服したことや、短期的な利食い売りが背景にあると見られます。
個別銘柄では、ネオジャパンが好決算を材料に急騰し、アクシージアやgumi、丹青社なども大きく買われました。半導体関連ではアドバンテスト、ディスコ、東京エレクトロンなどが上昇し、先端技術関連に対する物色意欲も健在です。
為替は1ドル＝144円台前半で推移し、やや円高に振れる場面もありましたが、株式市場への影響は限定的でした。米国との金利差や原油価格、地政学的な要因をにらみつつ、当面は為替も神経質な動きが続くものと見られます。
今後の市場の動向において、注目すべきは引き続き中東情勢です。イランとイスラエルの緊張がさらに高まると、原油価格や金価格の上昇が一段と進み、投資家のリスク回避姿勢が強まる可能性もあります。その一方で、米国の消費者信頼感が改善し、期待インフレ率の低下が見られたことで、少なくとも短期的には株式市場にプラスの影響を与える可能性があります。
また、今後発表される経済指標に注目が集まります。米ニューヨーク連銀製造業景気指数（6月）やカナダ住宅着工件数（5月）の結果が市場にどのように影響するかは、特に注視すべき点です。さらに、G7首脳会議中に何らかの発言や声明が出る可能性があり、これが市場に与える影響も大きいと言えるでしょう。
日本株については、地政学リスクが続く中での動きは一進一退が予想されますが、テクノロジー関連銘柄の堅調な推移が期待されるとともに、リスクオフの動きに対するヘッジとして一部の防御的銘柄（電力やガスなど）も引き続き注目されるかもしれません。
全体的に、アジア市場や日本株は安定感を見せており、特に本日の反発が示すように、市場は過度なパニックを避けつつ、リスク管理をしながらもリバウンドを狙った買いが入っている状態です。中期的な見通しとしては、地政学的リスクの高まりと経済指標の結果次第で、さらなるボラティリティが予想されますが、当面はプラスサイドに向かう動きが強いのではないかと予測しています。
