8月1日 押し目検索 |
今日の相場
本日の日経平均株価は、前日比270円22銭安の40,799円60銭と反落して取引を終えました。前日の米国株式市場で、ダウ平均が330ドル安と大幅に下落した流れを受け、東京市場でも寄り付きから売りが先行しました。特に、東京エレクトロン<8035>の業績予想下方修正や、ソシオネクスト<6526>の大幅な減益決算が嫌気され、半導体関連株への売り圧力が強まりました。日経平均は一時、481円安まで下落する場面も見られましたが、売り一巡後は押し目を拾う動きも入り、TOPIXがプラス圏を維持するなど、相場全体としては底堅さも垣間見えました。
個別では、東エレクやアドバンテスト、レーザーテックといった主力半導体株が軟調に推移し、指数を大きく押し下げました。また、日立、ソニーG、フジクラなど電気機器や非鉄金属株にも売りが波及しました。一方、電力・ガス、陸運、建設といった内需系のディフェンシブセクターには買いが入り、東京電力HDや関西電力、大林組、清水建設などが堅調に推移しました。加えて、任天堂、コナミG、カプコンなどのゲーム関連株や、良品計画、日本たばこ産業、トヨタ自動車など、業績への期待が根強い銘柄には底堅い買いが入っており、選別色の強い展開となりました。
為替市場では、ドル円がFOMC後に一時149円台半ばまで上昇したものの、東京市場では日銀による物価見通し上方修正を受けた円買いが強まり、148円台後半まで押し戻される場面がありました。本日は再び149円台をうかがう展開となっていますが、今晩発表される7月米雇用統計の結果を控え、ポジション調整の動きも見られました。ドル円は148円～149円台半ばのレンジ相場が続いており、予想を上回るインフレ関連指標が出た場合は、再び150円台を試す可能性もあります。
今晩の注目は、なんといっても米7月雇用統計です。非農業部門雇用者数は前回の14.7万人増から10.4万人増へと鈍化が見込まれているものの、民間部門の雇用はやや回復が予想されており、全体としては「減速ながら崩れない」内容となる公算が高そうです。失業率は4.2％とやや上昇見通しですが、平均時給は前年比＋3.8％と若干の伸び加速が見込まれており、総じてインフレ圧力が完全には沈静化していない印象を与える可能性があります。
今後の株価は、雇用統計が強めの結果となった場合は、米国の早期利下げ期待が後退し、ドル高・円安が進行する見通しです。輸出株や自動車株には支援材料となるものの、米株市場では金利上昇懸念が再燃し、ハイテク株中心に調整が入る可能性があります。その影響を受けて、日経平均は一時的に下押し圧力が強まり、40,000円前後まで下落する可能性もあります。
逆に雇用統計が予想を下回る場合は、ドル売り・円高の圧力が強まり、日本株にとっては為替面で逆風となる一方で、米利下げ期待が再浮上し、グロース株やハイテク株には追い風となります。日経平均は再び41,000円台の回復を試す動きとなるかもしれません。
ただし、週明け以降も国内企業の決算発表が続くため、好決算銘柄への選別的な物色が相場を下支えする展開が見込まれます。特にゲーム、建設、電力、食品といった内需ディフェンシブ系セクターは物色が継続しそうです。
中期的には米国の金利動向と中国経済の動向が主な外部要因となりますが、日本企業の業績はおおむね底堅く、円安基調が持続する限り、日経平均は40,000円を中期的な下値支持線として意識されやすいでしょう。
一方で、41,500円〜42,000円付近には戻り売り圧力が控えており、日経平均は40,000〜41,500円のボックス相場が続く可能性が高いです。騰落レシオやRSIなどの短期指標が過熱気味であることから、急騰局面では利確売りが出やすくなっています。
中小型株やテーマ株（再生可能エネルギー、生成AI、電力設備更新関連など）は決算を契機に個別に大きく動く可能性があり、相場全体がもみ合いでも個別物色の動きは引き続き活発に推移すると思われます。
大型株よりも、業績がしっかりとした中堅株・テーマ株に資金が流入しやすい局面となるでしょう。
8035 東京エレクトロン
6861 キーエンス
7735 SCREENホールディングス
8473 SBIホールディングス
7309 シマノ
