4月14日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
業種別では３３業種中２６業種が下落し、特に原油高の影響を受けやすい空運株や、景気敏感の一角であるゴム製品株の弱さが目立ちました。中東情勢が依然として流動的であり、原油価格が１０５ドル台まで上昇するなど高止まりの様相を見せていることは、企業収益面だけでなく金融政策や物価見通しにも影響を与える可能性があるため、投資家心理の重しとなりやすい状況が続いています。
為替市場では、有事のドル買いの動きが再燃し、ドル円は一時１５９円台後半まで円安・ドル高が進みました。足元ではやや落ち着きを見せているものの、依然としてドル高水準を維持しており、日本株にとっては輸出関連株の下支え要因となる一方で、輸入コスト上昇という別の懸念も同時に抱える形となっています。加えて、米１０年債利回りが４．３％台半ばまで上昇していることも、世界的な株式市場にとってはバリュエーション面での重しとなりやすく、引き続き注意が必要なポイントと感じられます。
また、前週末の米国株式市場はダウが下落する一方、ナスダックは半導体株に支えられて堅調に推移するなど、方向感の定まらない動きとなりました。インフレ指標が落ち着きを見せたことは一定の安心材料ではあるものの、中東情勢の緊張が高まれば原油価格や長期金利の上昇を通じて株式市場の上値を抑える構図は続きやすく、本日の東京市場もそうした外部要因に振らされる典型的な展開だったと感じられます。特に、トランプ大統領の発言やＳＮＳ投稿が相場を動かす状況が続いている点は、短期的なボラティリティを高める要因として強く意識されている印象です。
これからの動きをテクニカル的に見ると、本日の安値５万６２００円台付近で一定の下げ止まり感が見られ、引けにかけて下げ幅を縮小した点は短期的にはやや安心感のある動きです。５万６０００円前後は心理的節目として意識されやすく、ここを明確に割り込まない限りは、５万７０００円台回復を試す戻りの動きが入りやすいと考えられます。一方で、直近の急騰に対する過熱感は依然として残っているため、しばらくは５万６０００円～５万８０００円程度のレンジ内での値固めを伴う調整局面が続く可能性も十分にあるでしょう。
ファンダメンタル面では、最大の焦点はやはり中東情勢と原油価格の動向です。ホルムズ海峡封鎖が現実味を帯びるような展開になれば、原油価格の一段高とインフレ懸念の再燃を通じて、株式市場には下押し圧力が強まりやすくなるでしょう。一方で、仮に協議再開や緊張緩和の兆しが見えれば、現在のリスクプレミアムが剥落し、短期間での大幅なリバウンドも起こり得る局面です。また、ドル円が高値圏を維持する限り、日本企業の業績面には一定の追い風が期待できるため、急落局面では押し目買い意欲も入りやすい地合いが続くと考えられます。
