6月13日 押し目検索 |
今日の相場
今週の東京市場は、週末を前に大きな波に揺れました。引き金となったのは、イスラエルによるイラン核関連施設への攻撃。長引く米・イランの核合意協議にしびれを切らしたイスラエルが軍事行動に踏み切り、イランもドローンによる反撃を開始。現段階では全面衝突には至っていませんが、市場は一気にリスク回避モードへと傾きました。
13日の日経平均株価は前日比338円安の37,834円と続落。寄り付きから売りが優勢となり、一時は600円超の下げ幅を記録。さすがに値ごろ感も意識されて後場は下げ渋りましたが、買い戻しの動きは鈍く、週末を前に投資家は慎重姿勢を崩していません。
東証プライム市場では、全33業種中26業種が下落。特に空運株（JAL<9201>、ANA<9202>）や繊維、サービス業が大きく売られました。原油高を嫌気した業種に加え、円高進行が重石となった輸送用機器株（トヨタ<7203>、デンソー<6902>）や精密機器株（テルモ<4543>、HOYA<7741>）も軟調な展開。ソニー<6758>、レーザーテック<6920>など主力銘柄にも売りが波及しました。
一方で、エネルギー価格上昇を追い風に、INPEX<1605>や出光興産<5019>などの資源・エネルギー関連株はしっかり。海運株（川崎汽船<9107>、郵船<9101>）や重工業株（川崎重工<7012>、三菱重工<7011>）も堅調に推移しました。個別では、業績上方修正が好感されたビジョナル<4194>や、ゲーム関連のgumi<3903>、ネクソン<3659>が物色されるなど、明暗分かれる展開となりました。
為替市場では、安全資産とされるスイスフランや円が買われる一方で、ドルの反発も限定的。ドル指数はやや戻す動きを見せたものの、依然としてドル安トレンドは崩れておらず、通貨市場も不安定な様相を呈しています。
米国ではインフレ鈍化を示すPPIの発表と、失業保険申請件数の増加によって、利下げ観測が強まっています。米株式市場はこれを好感して反発したものの、中東情勢の報道がそのムードに冷や水を浴びせる格好となりました。
来週は、日米の金融政策決定会合が控えており、極めて重要な局面となりそうです。中東の地政学リスクに加え、インフレや景気減速、さらには為替の動向がマーケットに複雑な影響を与えることになります。
日本市場は引き続き外部環境に左右されやすい状況が続くでしょう。中東情勢がさらに悪化すれば、エネルギー価格の上昇と円高圧力が企業業績を圧迫するリスクもあり、防衛関連や資源関連など物色対象の偏りが一層強まる可能性も。
また、日銀会合での政策変更の有無も大きな焦点。緩和姿勢が維持されると見られる中で、円安再加速への地合いも戻る可能性がありますが、世界的なリスク回避の流れのなかでは「買い材料」としては限定的かもしれません。
いずれにしても、しばらくは「ニュースが出たら売り」の地合いが続きそうです。中長期投資家にとっては買い場探しのタイミングでもありますが、神経質な相場付きが続くことを念頭に、慎重な対応が求められます。
