9月19日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場
昨日の米FOMCの結果発表を経て、市場は一定の安心感を得たものの、その後のパウエル議長の発言内容がややインフレへの警戒を滲ませるものであったことから、ドルは買い戻される展開となりました。0.25％の利下げという決定自体は市場の予想通りであり、加えて年内にあと2回の利下げが示唆されるなど、ドットチャートも概ね市場コンセンサスと一致する内容でした。ただ、パウエル議長の会見では、インフレと雇用のバランスに言及しつつも、依然としてインフレに対する慎重なスタンスを崩しておらず、これが市場にややタカ派的な印象を与えることとなりました。結果として、イベント通過の反動と相まってドルが持ち直す動きとなりましたが、ドルインデックスは依然として10日移動平均線を下回って推移しており、9月以降のドル安基調そのものが完全に転換したとは言い難い状況です。
為替市場では、ドル円が147円台前半での推移となっており、FOMC通過後のドル買い戻しと円売りの流れが続いています。午後にかけてやや円安が進行したこともあり、輸出株を中心に日本株を支える要因となりました。
日本株市場では、前日の米株の反発やFOMC通過によるイベントリスクの後退、さらには円安の進行といった複合的な要因が重なり、日経平均株価は大幅に反発しました。特に半導体関連株が牽引役となり、朝方からの買いが継続。午後には一時700円を超える上昇幅を記録する場面も見られ、終値でも45000円台を維持する力強い展開となりました。東エレクやアドバンテストなどの電気機器株、非鉄金属、医薬品といった幅広いセクターで買いが入りましたが、全体としては33業種中16業種が上昇、17業種が下落と、やや物色に偏りが見られる状況でした。
この先の株価の動きは、米国の利下げ開始が明確となったことで、グローバルにリスク選好が高まる余地はありますが、一方で日本ではあすの日銀会合が控えており、植田総裁の発言内容次第では円相場の反応を通じて株式市場にも影響が出る可能性があります。特に金融政策の正常化が示唆されるようであれば、円高方向に振れ、株価の重しとなる可能性は否定できません。外部環境としては、引き続き中国や欧州の景気動向、そして中東情勢やエネルギー価格など地政学的リスクも睨む必要があり、楽観一辺倒では見られない局面です。
テクニカル的には日経平均は45000円台を明確に上抜けたことで、チャート上の節目を突破した格好となり、短期的には上昇トレンドの継続が期待される形です。ただ、ここからは過熱感も意識されやすく、RSIやMACDなどのオシレーター系指標では警戒感も必要です。出来高の伴った上昇であった点はポジティブですが、45000円台を維持できるかどうかが目先の注目ポイントとなるでしょう。
