4月22日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
為替相場は1ドル＝158円80銭台と円安水準ながら小動きにとどまり、輸出関連株にとっては引き続き支援材料となりましたが、為替主導で一段と買いが強まるほどの勢いは見られませんでした。このように為替が落ち着いた動きの中で株価が底堅く推移している点は、足元の日本株に対する需給の強さを示しているとも言えそうです。
個別では非鉄金属や情報通信などの一部銘柄が指数を押し上げた一方、33業種中24業種が下落していることから、市場の広がりにはやや欠けており、物色対象が絞られている状態が続いています。また、海外要因としては米国とイランの停戦期限が22日に延期されるなど中東情勢の不透明感が続いており、加えて米国ではトランプ大統領の発言や米小売売上高の結果が控えていることから、投資家心理は楽観一辺倒とはなりにくい環境にあります。前日の米国株が原油高を嫌気しながらも長期金利低下に支えられ下げ幅を縮小した流れは、東京市場の押し目買いを誘う要因となり、本日の続伸につながったと考えられます。
これからの動きをテクニカル的に見ると、日経平均は5万9000円台を明確に維持しており、短期的には上昇トレンドが継続していると判断されます。ただし、5万9600円から6万円近辺は心理的節目として意識されやすく、直近高値圏での上値の重さが確認されつつあることから、短期的には5万8500円から5万9000円付近までの押し目やもみ合いを挟みながら上値を試す展開が想定されます。もし押しが入ったとしても、この水準で下げ止まるようであれば、トレンド自体は維持されやすいと見られます。
ファンダメンタル面では、中東情勢の行方と米国の経済指標、特に米小売売上高の結果が重要な分岐点となりそうです。原油価格の動向はインフレ期待や金利見通しに直結するため、ホルムズ海峡を巡る緊張が緩和される方向に進めば、株式市場には追い風となる可能性があります。一方で、トランプ大統領の発言や停戦協議の不透明感が再び強まれば、短期的なリスクオフによる調整も想定しておく必要があります。
