10月13日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
これからの動きをテクニカル的に見ると、６万８０００円台前半で下げ止まったことと、終値で６万９０００円台を維持したことが短期的な下支え材料です。朝方の急落後に大きく値を戻した動きは、下値では買い需要が強いことを示しています。ただし、３日続落となっているうえ、米ハイテク株の不安定な動きが続けば、日経平均を押し上げてきた半導体関連株を中心に、再び売りが強まる展開も想定されます。まずは６万８０００円台を維持できるかが重要であり、これを維持して６万９５００円から７万円の水準を回復できれば、反発基調が強まる展開が期待されます。一方、６万８０００円を明確に下回る場合には、下値を探る動きに注意が必要です。
ファンダメンタル面では、円安による輸出企業の収益改善期待、原油高の一服、米長期金利の落ち着きが株価を支える要因です。一方、中東情勢の再悪化による原油高、米国の消費減速、ＡＩ関連企業の収益に対する懸念は、株価の上値を抑える要因となります。特に、ＡＩ・半導体関連株の上昇が業績の裏付けを伴って継続するかどうかが、日経平均の方向を左右する重要なポイントです。今後は米国の経済指標や企業業績、原油価格の動向を見極めながら、個別銘柄の選別が進むと考えられます。短期的には自律反発が続く余地があるものの、外部環境の不透明感は残っており、上昇と下落を繰り返す不安定な相場になるかもしれません。日経平均だけでなく、ＴＯＰＩＸの上昇が続くか、半導体株以外にも買いが広がるかを確認することが、相場の持続力を判断するうえで重要です。
注目したいのは、朝方の大幅安にもかかわらず、日経平均が最終的に小幅安まで戻したことです。前日までの２日間で１６００円を超える下落となっていたため、値下がりした銘柄を買い戻す動きや、下値を拾う押し目買いが広がりました。アドバンテストや東京エレクトロンが売り一巡後に上昇へ転じたことも、投資家心理の改善を示しています。日経平均の構成銘柄では値上がりが１４８銘柄、値下がりが７４銘柄となり、東証プライム市場でも値上がり銘柄が優勢でした。日経平均が小幅安にとどまる一方でＴＯＰＩＸが上昇したことからも、一部の値がさ株に売りが集中するなか、幅広い銘柄には買いが入っていたことが分かります。ただし、朝方の下落幅が大きかったことを踏まえると、相場全体が完全に立ち直ったというよりも、短期的な売られ過ぎを修正する動きと捉えるのが適切です。
また、トランプ米大統領が中間選挙を意識し、イラン攻撃に対して慎重な姿勢を示したことは、地政学リスクに対する警戒をいったん和らげる材料となりました。原油高が一服すれば、企業収益や消費への悪影響に対する懸念も後退し、株式市場には追い風となります。しかし、米国ではＡＩ関連企業の業績や収益性に対する見方が厳しくなりつつあり、これまで株価上昇をけん引してきた半導体・ＡＩ関連株には利益確定売りが出やすい状況です。ＡＩへの投資拡大が続いても、それに見合う売上高や利益を確保できるのかという点が、今後は一段と重視されるでしょう。さらに、米ミシガン大学消費者信頼感指数では前回からの低下が予想されており、インフレによる消費者心理の悪化が確認されれば、米国の景気や企業業績に対する警戒が強まることも考えられます。東京市場は３連休を控えていたこともあり、週末をまたぐリスクを避けるため、積極的な買いを見送る投資家もいたとみられます。
為替市場では、ドル円が１ドル＝１５８円２０銭前後で推移し、足元では円安方向に振れています。原油高の一服や米長期金利の落ち着きにより、これまでの為替変動に対する調整が進み、円安が日本株を下支えする要因となりました。円安は輸出企業の採算改善への期待につながる一方、原油価格が再び上昇すれば、輸入コストの増加やインフレ圧力への警戒が強まります。中東情勢を巡る不透明感が残るなか、為替の方向だけでなく、原油価格や米国の金利動向を合わせて確認する必要があります。
