10月14日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
これからの動きをテクニカル的に見ると、日経平均が6万8000円を割り込み、一時6万7000円近辺まで下落したことで、短期的な下値模索の動きが強まっています。まずは本日安値の6万7058円近辺が下値支持線として機能するかが焦点です。この水準を維持して反発できれば、急落後の自律反発によって6万8000円台を回復する展開が考えられます。一方、安値を明確に下回る場合は、損失回避の売りや信用取引の手じまいが重なり、下落が加速する展開にも警戒が必要です。反発局面でも、下落前の水準をすぐに回復できるとは限らず、出来高や東証プライム市場の値上がり銘柄数などを確認しながら、買い戻しにとどまるのか、実需を伴った反発なのかを見極めたいところです。
ファンダメンタル面では、翌14日に発表される米消費者物価指数（CPI）が当面の重要材料です。物価上昇が市場予想を上回れば、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待が後退し、米長期金利の上昇を通じてハイテク株や半導体株への売り圧力が強まる展開が考えられます。反対に、物価上昇が鈍化すれば、米金利の低下とともにグロース株を中心に買い戻しが進む展開が期待されます。また、中東情勢と原油価格の動向、中国半導体メーカーの技術進展が日本の半導体関連企業の競争力や利益見通しに与える影響にも注意が必要です。短期的には米CPIを前に積極的な買いが入りにくく、値動きの荒い相場が続くとみられます。ただし、今回の急落で割安感が意識される銘柄も出てくるため、外部環境が落ち着けば押し目買いが広がる余地はあります。指数の反発だけで判断せず、半導体株の下げ止まり、TOPIXの底堅さ、米金利と原油価格の安定を確認することが、今後の相場の方向性を見極めるうえで重要です。
外国為替市場では、ドル円が1ドル＝158円台前半を中心にもみ合いました。中東情勢を背景としたリスク回避の動きに加え、原油価格の変動や米10年債利回りの低下がドルの上値を抑える要因となっています。原油価格は一時の上昇からやや落ち着きを見せていますが、地政学リスクが再び強まれば、原油高を通じてインフレ懸念が高まり、米金利や為替が大きく変動する展開も考えられます。円安は輸出企業の採算改善につながる半面、輸入コストを押し上げるため、株式市場にとって一方向に好材料とはいえません。158円台での推移が続くなか、為替の変化が海外投資家の売買や企業業績への期待にどう波及するかも注目点です。
