10月15日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
これからの動きをテクニカル的に見ると、日経平均が5日続落し、直近の高値圏から大きく値を下げていることから、短期的な売られ過ぎによる自律反発が入りやすい局面です。ただし、14日は朝方の上昇を維持できずに小幅安で終えており、押し目買いの勢いが十分に回復したとは判断しにくい状況です。まずは6万8000円を回復して定着できるかが目先の焦点となり、上値では6万8500円から6万9000円付近が戻り売りの出やすい水準として意識されます。下値では直近の安値水準を維持できるかが重要で、下落が続く場合は投資家の損失回避の売りが強まり、下値を探る展開に注意が必要です。
ファンダメンタル面では、AI関連投資の拡大や半導体需要への期待が引き続き株価を支える一方、米国のインフレ動向、金利見通し、米中間の半導体競争、企業決算に対する市場の評価が相場の方向性を左右します。したがって、目先は米CPIを受けた米国株と金利の反応を見極める必要があり、好材料がそろえば自律反発から戻りを試す展開、インフレ再燃や半導体株安が続けば一段安となる展開を想定します。短期的には不安定な値動きが続きやすく、反発の持続性を確認するまでは慎重な姿勢が求められます。
さらに、午後にはオランダの半導体製造装置大手ASMLが7～9月期決算を発表し、大幅増益となったものの、米国市場の時間外取引で同社株が下落したことが重荷となりました。東京エレクトロンやKOKUSAI ELECTRICなどの半導体関連株にも売りが波及し、日経平均は前場の上昇分を失って小幅安で取引を終えました。好決算という材料が必ずしも買いにつながらなかった点は、現在の市場が企業業績の実績だけでなく、今後の成長期待や株価の割高感、競争環境の変化まで厳しく評価していることを示しています。
中国のメモリー半導体メーカーによる高性能製品の投入計画も、半導体業界の競争激化に対する警戒感を強めています。AI関連需要の拡大という中長期的な成長テーマが維持されていても、短期的には期待先行で上昇した銘柄ほど利益確定売りに押されやすい状況です。一方、東証33業種のうち14業種が上昇しており、相場全体が一様に売られたわけではありません。銀行株や精密機器株が下落するなど、業種ごとの強弱も見られました。
今後の株式市場では、今晩発表される米CPIと、その後のFRBの景況判断を示すベージュブックが重要な焦点となります。市場では総合CPIが前年同月比3.6％、コアCPIが同2.5％と、いずれも前回から伸びが加速する予想となっています。実際の数値が予想を上回り、住宅やサービス価格の粘着的な上昇も確認されれば、FRBによる利下げ期待が後退し、米長期金利の上昇を通じて米国株、とりわけ半導体やAI関連株に売り圧力が強まる展開が考えられます。反対に、CPIが予想を下回れば、インフレ懸念の後退から米国株が反発し、日本株にも買い戻しが広がる展開が期待できます。加えて、米金融機関の決算では、融資需要や企業・家計の資金繰り、今後の業績見通しが注目されます。米国景気が底堅さを保ち、企業業績の拡大が続くことを確認できれば、日本株の下値を支える材料となりますが、金利高止まりと半導体分野の競争激化が重なる場合は、上値を追いにくい地合いが続くでしょう。
外国為替市場では、ドル円相場が1ドル＝158円30銭近辺でもみ合っています。円安水準は輸出企業の採算面で支援材料となりますが、原油高などを通じた輸入コストの上昇は企業収益や家計消費を圧迫する要因となります。また、米CPIが市場予想を上回り、米国のインフレ圧力の強さが確認されれば、米金利の上昇とドル買いが進み、円安が一段と進む展開も考えられます。ただし、為替が円安方向に動いても、米金利上昇への警戒や米ハイテク株安が強まれば、日本株全体の支援材料にはなりにくく、半導体株などの値動きは米国市場の反応に左右されやすいでしょう。
