7月31日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
東京株式市場は、前日までの急落に対する自律反発の動きが優勢となり、日経平均株価は前日比433円24銭高の6万1867円43銭と3営業日ぶりに反発しました。前日の米国株安を受けて軟調に始まったものの、値ごろ感が意識された半導体やAI関連株を中心に買い戻しが入り、一時は1500円近い上昇を見せる場面もありました。しかし、その後は戻り待ちの売りに押されて上げ幅を縮小し、韓国総合株価指数（KOSPI）の失速も重荷となるなど、終日値動きの荒い展開となりました。東証プライム市場では値下がり銘柄が全体の6割を超えており、指数ほど市場全体の地合いは強くなく、TOPIXが反落したことからも物色の偏りが目立つ一日だったといえます。好決算を背景にアドバンテストやキオクシアなど一部のAI・半導体関連銘柄へ資金が集中した一方、景気敏感株や金融株には原油高やインフレ懸念を背景とした売り圧力が残りました。
外国為替市場では、米FOMCで政策金利が据え置かれ、早期利上げ観測が後退したことからドル売りが優勢となりましたが、一方で中東情勢の緊迫化や原油価格の上昇は有事のドル買い要因でもあり、ドル円は163円台前半から半ばを中心とした方向感の定まりにくい値動きとなりました。市場では日銀金融政策決定会合を控え、政策金利据え置きが有力視される一方で、植田総裁の会見内容や今後の金融政策スタンスを見極めたいとの姿勢が強く、積極的な売買は手控えられています。
これからの動きをテクニカル的に見ると、急落後の自律反発局面に入ったものの、本日のように上値では戻り売りが出やすく、戻りの勢いが続くかどうかが焦点となります。日経平均が短期的な戻り高値を更新できれば買い戻しが一段と強まる可能性がありますが、戻り高値を切り下げるようであれば再び下値を試す展開も警戒されます。
ファンダメンタル面では、中東情勢の緊迫化による原油価格の動向に加え、日銀金融政策決定会合、米国のPCE価格指数やGDPなどの主要経済指標、さらにアップルやアマゾンをはじめとする米大型ハイテク企業の決算内容が相場の方向性を左右する重要な材料となります。AI関連への中長期的な期待は依然として高いものの、地政学リスクや金融政策を巡る不透明感が残るため、当面は好材料と悪材料を織り込みながら神経質な値動きが続くと予想されます。ただし、日銀会合や米国企業決算を無難に通過し、中東情勢がこれ以上悪化しなければ、半導体・AI関連を中心に押し目買いが入りやすくなり、日経平均は徐々に下値を切り上げる展開へ移行するでしょう。
