6月19日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場
18日の東京株式市場は、米FOMCの結果発表を控える中、警戒感が広がる一方で買い安心感も根強く、日経平均株価は前日比348円高の38,885円15銭と3日続伸し、高値引けで取引を終えました。TOPIXも21.40ポイント高の2,808.35と堅調に推移しました。
米国市場では、中東情勢の悪化懸念から原油高を背景に主要株価指数が反落。これを受けて東京市場も朝方は売り優勢で始まりましたが、売り一巡後は円安基調や日銀による利上げ慎重姿勢などが支援材料となり、買いが優勢となりました。日経平均は朝の安値から500円以上切り返し、直近の上値抵抗帯とされていた38,500円付近を明確に突破。テクニカル的にもポジティブなシグナルが点灯しています。
業種別では、その他製品、パルプ・紙、証券・商品先物、精密機器、電気・ガス、不動産など幅広いセクターが上昇。なかでもアドバンテスト（6857）、レーザーテック（6920）、ディスコ（6146）といった半導体関連株が堅調に推移しました。また、自社株買いを発表した日清オイリオグループ（2602）が急騰するなど、個別の材料株にも物色が入りました。一方、鉄鋼、海運、機械セクターは軟調で、日本郵船（9101）、商船三井（9104）、日本製鉄（5401）などが売られました。
為替市場では、ドル売りが優勢となっており、今週のドル高の巻き戻しが進んでいます。ドル指数は10日移動平均付近で推移しており、引き続き中期的なドル安傾向に変化は見られません。ただし、FOMCで公表される金利見通し次第では市場の方向感が大きく変化する可能性があります。
FOMCでは政策金利の据え置きが市場のコンセンサスとなっており、焦点はドットチャート（政策委員の金利見通し）に移っています。特に、年内2回の利下げ予測が維持されるのか、それともトランプ前大統領によるインフレ批判や関税政策の影響を反映して修正されるのかが注目されます。
また、中東情勢では、米国がイランの地下核施設に対して軍事行動に踏み切るかどうかが市場を揺さぶるリスク要因となっています。トランプ氏の動向次第では、リスク回避の動きが一気に強まる可能性もあり、原油・金価格の急変動には要警戒です。
さらに、19日は米国が「Juneteenth（奴隷解放記念日）」の祝日で休場となるため、18日の海外市場では流動性の低下を背景とした短期的なポジション調整が入りやすい点にも留意が必要です。
短期的には、FOMCの結果とその後の市場の反応を見極めたい局面です。利上げペースの鈍化やハト派的なスタンスが見られれば、株式市場にとっては追い風となるでしょう。一方で、金利高止まりの長期化や中東リスクの顕在化などは、リスク資産にとって重荷となります。
日本市場では、円安基調が続く限り輸出関連銘柄への支援は期待される一方で、内需系には物価高や消費減退懸念が影を落とす可能性もあります。テクニカル的には38,500円を上抜けたことで、39,000円超えを試す展開も視野に入りつつありますが、ボラティリティが高まりやすい地合いだけに、一段の上昇には外部環境の安定がカギとなりそうです。
引き続き、米国の金融政策や中東情勢の動向を注視しつつ、個別銘柄では好材料の出た企業やテクニカル的に押し目を狙える銘柄に選別投資の目線が必要といえそうです。
