6月16日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
15日の東京株式市場は、中東情勢の緊張緩和期待を背景に投資家心理が急速に改善し、日経平均株価は前週末比3,297円46銭高の6万9,317円50銭と大幅に3日続伸しました。TOPIXも117.64ポイント高の3,999.60ポイントまで上昇し、ともに3日に付けた終値ベースの史上最高値を更新する力強い展開となりました。日経平均の上昇幅は史上2番目の大きさとなり、市場のセンチメントが一気にリスクオンへ傾いた一日だったといえます。
相場を押し上げた最大の要因は、トランプ米大統領がSNSでイランとの戦闘終結に向けた「合意は完了した」と投稿したことです。これを受けて中東情勢の正常化期待が高まり、原油価格が下落し、米長期金利も低下したことで世界的な株高の流れが強まりました。日本市場でも半導体関連や電子部品株を中心に買い戻しが広がり、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、アドバンテストなど指数寄与度の高い銘柄が相場をけん引しました。また、原油安の恩恵を受けやすい空運株にも買いが集まり、幅広い業種へ資金が波及した点も今回の上昇の特徴でした。
もっとも、今回の急騰がそのまま持続するかについては慎重に見ておく必要があります。米国とイランの覚書合意は停戦延長やホルムズ海峡の開放などが中心であり、イランの核問題やイスラエル・レバノン情勢など根本的な問題は依然として残っています。また、トランプ大統領の発言はこれまでも変化が多く、今後のSNS発言ひとつで市場心理が大きく揺さぶられる可能性があります。短期間で3,000円を超える急騰を演じた反動も警戒され、目先は利益確定売りが出やすい局面に入るでしょう。
相場を押し上げた最大の要因は、トランプ米大統領がSNSでイランとの戦闘終結に向けた「合意は完了した」と投稿したことです。これを受けて中東情勢の正常化期待が高まり、原油価格が下落し、米長期金利も低下したことで世界的な株高の流れが強まりました。日本市場でも半導体関連や電子部品株を中心に買い戻しが広がり、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、アドバンテストなど指数寄与度の高い銘柄が相場をけん引しました。また、原油安の恩恵を受けやすい空運株にも買いが集まり、幅広い業種へ資金が波及した点も今回の上昇の特徴でした。
もっとも、今回の急騰がそのまま持続するかについては慎重に見ておく必要があります。米国とイランの覚書合意は停戦延長やホルムズ海峡の開放などが中心であり、イランの核問題やイスラエル・レバノン情勢など根本的な問題は依然として残っています。また、トランプ大統領の発言はこれまでも変化が多く、今後のSNS発言ひとつで市場心理が大きく揺さぶられる可能性があります。短期間で3,000円を超える急騰を演じた反動も警戒され、目先は利益確定売りが出やすい局面に入るでしょう。
為替市場では、米債利回りの低下を受けてドル円はやや円高方向へ振れる場面もありましたが、急激な円高には至らず、企業収益への過度な警戒感は広がりませんでした。むしろ、原油安による日本経済へのプラス効果が意識され、株式市場では為替のマイナス影響を吸収する形で買いが優勢となりました。
これからの動きをテクニカル的に見ると、日経平均が終値ベース、取引時間中ともに史上最高値を更新したことで上値抵抗帯がなくなり、7万円の大台が次のターゲットとして強く意識されそうです。移動平均線との乖離率や騰落レシオなどは短期的な過熱感を示し始めており、一時的なスピード調整や利益確定売りによる押し目形成は想定されますが、6万8,000円台前半が新たな下値支持線として機能するなら、上昇トレンドは維持される可能性が高いと考えられます。
ファンダメンタル面では、中東リスクの後退による原油安、米長期金利の低下、世界的な半導体需要の拡大期待、アジア株高などが日本株の追い風となっています。一方で、米景気指標の鈍化や中東情勢の再燃、トランプ政権の政策変更リスクなど不確定要素も残ります。ただ、現時点ではリスクオン環境が優勢であり、押し目を挟みながらも日経平均は7万円台を試す展開が続く可能性が高く、年後半に向けては7万2,000円前後まで上値余地を残しているとみています。
