9月3日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
これからの動きをテクニカル的に見ると、日経平均は３日続落で約６万４０００円台まで急落しており、短期的にはかなり売られた水準に近づいています。
そのため、６万４２００円前後で下げ止まりの動きが見られれば、短期的な自律反発が入る可能性はあります。
ただし、今回の下落は一部銘柄だけではなく全面安となっているため、単純な押し目買いだけで急速に上昇トレンドへ戻るとは考えにくい状況です。
まずは６万５０００円台を回復できるかが最初のポイントとなり、これを回復できなければ戻り売りが出やすいでしょう。
逆に６万４０００円を明確に割り込み、安値更新が続くようであれば、次の下値模索として６万２０００円から６万３０００円台を意識する展開も想定しておく必要があります。
ファンダメンタル面では、最大の焦点は中東情勢と原油価格、そして世界的な長期金利の上昇がいつ落ち着くかです。
原油が９０ドル台で高止まりし、さらに上昇するようであれば、インフレ再燃による金融引き締め長期化への懸念が強まり、株式市場には逆風となります。
また、国内長期金利が３％を超える高水準で定着するようであれば、日本株のバリュエーション調整がさらに進む可能性があります。
一方で、中東情勢の緊張が緩和され、原油価格が落ち着き、長期金利の上昇に歯止めがかかれば、ここまで急速に下げた反動から日本株が反発する余地は十分あります。今夜発表される米ＡＤＰ雇用統計や米製造業関連指標、さらにベージュブックの内容も、米景気、インフレ、金融政策の方向性を見極める重要な材料となりそうです。
現時点では短期的な自律反発の可能性はあるものの、中東情勢、原油、金利という三つの不安材料が改善するまでは、基本的には戻り売り優勢の警戒局面とみられます。
今後は日経平均が６万４２００円近辺で下げ止まれるのか、それとも６万４０００円を割り込んで調整が一段と深まるのかが、次の大きな分岐点になりそうです。
前日の米国株式市場が、弱い経済指標に加えて中東情勢の悪化を嫌気して続落した流れを引き継ぎ、東京市場でも朝方から幅広い銘柄に売りが先行しました。
日経平均は寄り付きから１０００円を超える下落となり、その後も戻りは鈍く、午後１時１３分には一時６万４２１５円４７銭まで下げるなど、終日安値圏で推移しました。
今回の下落で特に警戒すべきなのは、金融市場が「地政学リスク」「原油高によるインフレ懸念」「世界的な金利上昇と株安」という三重苦に直面していることです。
中東情勢の悪化を背景にＮＹ原油先物が一時９２ドル台まで急騰し、足元でも９０ドル台で高止まりしています。
原油価格の上昇は企業のコスト増加や消費者物価の再上昇につながる可能性があり、インフレが再燃すれば各国中央銀行による金融緩和への期待が後退します。
さらに国内長期金利も３．０１５％まで上昇し、１９９６年９月以来の高水準となっていることは、日本株にとって大きな重しです。
金利上昇は企業の資金調達コストを押し上げるだけでなく、株式の相対的な割高感を意識させるため、これまで相場をけん引してきた半導体やハイテクなどの高ＰＥＲ銘柄にも売りが広がりやすくなります。
実際に、キーエンスや東京エレクトロンなどの値がさ株だけでなく、非鉄金属、サービス、ガラス・土石など幅広い業種が売られており、投資家が個別材料よりも市場全体のリスクを警戒していることがうかがえます。
為替市場では、ドル円が一時１６０円３９銭付近までドル高・円安が進んだ後、午後にかけて１５９円５０銭を割り込む場面があり、円高方向へ急速に振れました。
通常であれば原油高や金利上昇はドル高要因になりやすいものの、今回のように世界的な株安が進む局面ではリスク回避による円買いも入りやすく、ドル高と円高が同時に意識される複雑な相場となっています。
日本株にとっては、急速な円高が進めば輸出関連企業の業績懸念につながる一方、円安方向へ戻れば輸出株には一定の支援材料となります。
ただ、現時点では為替そのものよりも、中東情勢、原油価格、そして国内外の長期金利がどこまで上昇するのかが、株式市場の方向性を左右する局面といえそうです。
