8月13日 今仕込んでおきたい注目の銘柄 |
今日の相場とこれからの見通し
特に印象的だったのは、前場に戻り待ちの売りが出ても相場が大きく崩れず、後場に再び買いが入ったことです。東エレクなどの半導体関連や指数寄与度の高い銘柄への買いが続いたほか、決算を材料とした個別物色も活発でした。さらに、原油高を背景に鉱業株が買われ、銀行株や非鉄金属株などにも資金が向かっています。東証プライム市場の売買代金が9兆4421億円と高水準だったことも考えると、単なる薄商いの中での上昇というより、押し目を拾う投資家の動きがしっかりしていると感じます。夏季休暇シーズンで市場参加者が減少しやすい時期ではありますが、これだけの売買を伴ってTOPIXが最高値を更新したことは、相場の基調を判断するうえで重要です。
一方で、株式市場にとって最大の懸念材料は、依然として中東情勢と原油価格です。米国とイランの交渉が難航し、ホルムズ海峡をめぐる不透明感が残るなかで原油価格が再び不安定になれば、インフレ圧力が強まり、米長期金利の上昇を通じて世界的に株式市場の重しとなる可能性があります。特に米CPIが強い結果となり、そこに原油高が重なるようであれば、現在の株高に対する警戒感は一気に高まるでしょう。ただ、現時点では日本株の上昇基調そのものが崩れたとは考えにくく、むしろ悪材料が存在する中でも日経平均が6万7500円台まで上昇し、TOPIXが最高値を更新したことは相場の強さを感じさせます。
為替市場では、ドル円が1ドル＝159円30銭台まで円安方向に推移したことも日本株の支援材料となりました。円安によって輸出企業の業績改善期待が高まりやすいうえ、現在の日本株は為替の影響を受けやすいため、160円近辺でドル高・円安が維持されるかどうかは今後も重要なポイントになります。ただし、米CPIの結果次第ではドル円が大きく動く可能性があります。市場予想では7月の米CPIが前年比3.4％、コアCPIが2.5％と、ともに前回から小幅な鈍化が見込まれています。予想を上回る強い結果となれば、FRBの利下げ期待が後退して米金利上昇・ドル高につながる可能性がある一方、予想を下回れば米金利低下とドル安が進み、円高が日本株の上値を抑える展開も考えられます。直近の米雇用統計では弱い内容を受けて一時ドル売りが強まったものの、その後はドル買いに吸収されたことから、今回も単純に「弱い米指標＝ドル安」となるのかは注意して見ておきたいところです。
これからの動きをテクニカル的に見ると、日経平均が6万7000円台を回復したことで、7月後半の急落局面からの戻り基調が一段と明確になっています。6万7000円を終値で維持できれば、次は直近高値圏である6万8000円台から6万9000円付近を試す展開が視野に入ってきます。さらに6万9000円を明確に突破できれば、7万円の大台を再び意識する流れになる可能性があります。ただし、短期間で大きく上昇しているため、6万7000円台では利益確定売りが増えることも想定されます。したがって、今後は上昇そのものよりも、押し目を形成した際に6万6000円台から6万6500円程度で買いが入るかどうかが重要になります。そこを維持できれば上昇トレンド継続できるでしょう。
ファンダメンタル面では、米国の金融政策、日本企業の決算、為替、原油価格の4点が今後の株価を左右すると考えます。特に米CPIが市場予想程度、あるいはそれを下回る結果となり、米利下げ期待が維持される一方で円高が急速に進まなければ、日本株にはかなり追い風となります。その場合、半導体・AI関連株を中心に再び上値を追う可能性があり、日経平均は6万8000円台、さらに7万円を目指す展開も十分考えられます。一方、CPIが予想を上回り、原油高と米長期金利上昇が同時に進む場合は、現在の高値圏から利益確定売りが強まり、6万6000円前後までの調整には注意が必要です。総合的には、短期的には過熱感による一服を挟む可能性はありますが、TOPIXが最高値を更新したことや売買代金の高水準を考えると、現段階では「上昇トレンドの中での押し目形成」という見方を基本とし、日経平均は6万7000円台を維持できるかを確認しながら、6万8000円、6万9000円、そして7万円を目指す展開を期待したいところです。
